貯金の中央値は20代で9万円、50代で80万円。インフレ時代に私が貯金から投資へ寄せる理由

三菱UFJ銀行のコラムに、年代別の貯金額がまとまっていた。元データは金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」。単身世帯の中央値は20代で9万円、30代で100万円、40代で47万円、50代で80万円だった。同じ調査で50代単身世帯の平均は1,391万円。平均と中央値がここまで離れているのは、一部の貯め込んでいる世帯が平均を引き上げているからで、実態に近いのは中央値のほうだ。

この数字を眺めて、自分のお金の置き方を整理しておきたくなった。結論から言うと、私は生活防衛資金を別にしたうえで、残りは貯金より投資に寄せている。理由はインフレだ。

年代別の貯金額（令和5年・単身/2人以上世帯）

年代	単身平均	単身中央値	2人以上平均	2人以上中央値
20代	121万円	9万円	249万円	30万円
30代	594万円	100万円	601万円	150万円
40代	559万円	47万円	889万円	220万円
50代	1,391万円	80万円	1,147万円	300万円

40代単身の中央値が30代より下がっているのが目を引く。教育費や住宅費がのしかかる時期で、貯金を取り崩す家庭が増えるからだろう。年代が上がれば自然に貯まるわけではない。それがこの数字に出ている。

平均値は大きく貯めた人に引っ張られて上振れする。「同世代はこのくらい持っている」と平均だけ見て焦るより、中央値で立ち位置を測るほうが現実的だ。

住宅・教育・退職後で動くお金の桁

コラムでは「人生の三大資金」として住宅・教育・退職後の費用を挙げている。桁を押さえておくと、貯金だけで間に合うのかどうかの感覚がつかめる。

住宅：フラット35の利用者調査で、注文住宅の平均所要資金は3,936万円、マンションは5,592万円。新築なら4,000万円超は珍しくない。
教育：大学卒業までの総額は、すべて国公立で約840万円、大学だけ私立で約1,071万円、高校・大学が私立で約1,200万円。
退職後：65歳以上の夫婦無職世帯は収入より支出が月3.4万円多く、30年で約1,226万円の不足。ゆとりある生活費（月37.9万円）を基準にすると、不足は約4,543万円に膨らむ。

退職金や年金で実際の必要額は下がるとはいえ、いずれも貯金の中央値とは2桁違う。先に備える前提でないと届かない金額だ。

現金で持つだけだと、インフレで目減りする

同じコラムが、貯金だけのリスクをはっきり書いている。物価が上がると、同じ金額で買えるモノは減る。小麦粉1kgが2018年は300円で買えたのに、2024年は300円では足りない、という例だ。

これを何十年か先まで延ばして考えると、もっとはっきりする。いまの1,000万円は、毎年2%のインフレが続けば30年後には552万円、4%なら308万円の価値しか残らない（三菱UFJ銀行のセミナー資料による試算）。金額は1,000万円のままでも、買える量が半分以下になる。

私がこの話を軽く見られないのは、日本のインフレがもう「起きるかもしれない話」ではなく、買い物のたびに実感する現実になっているからだ。預金金利が物価上昇に追いつかない限り、現金で寝かせた分は静かに目減りする。だから「貯金しておけば安心」という前提を、自分の中で外した。

私の置き方：生活防衛資金は現金、残りは分散して投資

とはいえ全部を投資に回すつもりはない。順番はこうしている。

生活防衛資金は現金で確保する。コラムは生活費の最低3カ月分を目安にしている。私はもう少し厚めに置く。急な出費や収入が止まったときに、投資を取り崩さずに済むのが現金の役割だ。
10年以内に使う予定のお金は現金に寄せる。住宅の頭金や子どもの教育費のように、近いうちにまとまって出ていくお金は、値動きのある商品に置かない。
当面使わないお金は投資へ。期間を取れる老後資金などは、NISAやiDeCoの非課税枠を使って投資信託で持つ。

ここは家庭ごとに事情が変わる部分だ。わが家は住宅も教育費もすでに払い終えていて、近いうちに大きく出ていく予定のお金がない。だから2番に現金を厚く積む必要が薄く、その分を投資に回せる。これから住宅や教育にお金がかかる同年代とは、現金と投資の比率がだいぶ違ってくるはずだ。自分の家計でどの支出が残っているかを先に見たほうがいい。

投資先は1本に集中させず、分散させる。インフレに強いとされる株式も、買うタイミングや個別銘柄に賭けると外れたときの傷が深い。投資信託で広く持っておけば、当たりを引く快感はない代わりに、大外しもしにくい。NISAは生涯1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）まで非課税で、つみたて投資枠は年120万円、成長投資枠は年240万円。この枠を埋めていくのを当面の軸にしている。

もちろん投資信託は元本保証ではない。基準価額は値動きするので、受取額が元本を割ることもある。だから生活防衛資金を先に分けるし、近い支出は現金に置く。この順番を崩さないことが、インフレ対策と守りを両立させる前提だと考えている。

判断材料はAIで増えた

昔と違うのは、判断材料の集めやすさだ。「インフレ局面で現金比率はどのくらいが妥当か」「NISAの成長投資枠とつみたて投資枠をどう配分するか」といった疑問を、いまはAIに投げれば、考え方の整理や前提条件の洗い出しまで一気に返ってくる。

これは答えを丸投げできるという意味ではない。AIの説明には誤りも混じるし、最終的に責任を負うのは自分だ。それでも、これまで専門書や窓口に行かないと拾えなかった選択肢が、手元で素早く並ぶようになったのは大きい。データの読み方を確かめ、見落とした論点を拾う相棒として使う。決めるのは自分、材料を増やすのはAI、という分担だ。

年代別の貯金額は、あくまで他人の平均と中央値でしかない。自分がこれから経験するライフイベントと、続くインフレを前提に、現金と投資の比率を決める。その判断のハードルは、以前よりだいぶ下がっている。

参考

この記事は Claude Opus 4.8 が執筆しました。